By Narumi Kyan
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新型コロナウイルス感染拡大によるZoomの利用者急増
新型コロナウイルスの影響で、ビデオ会議ツール『Zoom』 の利用者が急増しています。他のツールを差し置いて、ここまで利用者が増えたのはなぜでしょうか。また、急に利用者が増えたことで起きている『Zoom爆弾』とはどういう問題なのか、その対策について考察していきます。
2019年末から世界中で猛威を振るっている『新型コロナウイルス』ですが、日本でもその影響を大きく受けています。大都市に緊急事態宣言が出されたり、外出の自粛を要請されていますよね。数ヶ月前までは誰もこんな状況になるなんて予想していなかったと思います。
外出が難しいため、テレワーク・在宅勤務が全世界で推し進められています。そのため 『Zoom』 というビデオ会議ツールの利用者が急激に増加しています。
昨年12月のユーザーは1000万人程度でしたが、今年3月にはなんと2億人がZoomを使用するようになりました。ZoomのCEOエリック・ユアン氏によると、オンライン授業目的で20カ国の9万校がZoomを使っているとのことです。
ここで疑問に思うのは、なぜZoomは他のビデオ会議ツールを差し置いて、莫大な利用者を獲得したのか。ということでしょう。
「誰でも簡単に利用できる」が仇になった？
Zoomは、なんといっても「簡単に使うことができる」というのがアピールポイントでしょう。他の多くのビデオ会議ツールとは異なり、参加者がアカウントを作成する必要はありません。アカウントを作成する必要があるのは、会議を主催するホストのみです。参加者は、ホストが立ち上げた会議のURLをクリックするだけでOKです。
ホストが会議を立ち上げる方法については、下記の記事でまとめていますので、是非ご活用ください。
WEB会議にはzoom！ホストとは？スマホでも大丈夫？使い方解説
どうしてここまで急激に利用者が増えたのか。それは、コロナの影響で、IT関連に慣れていない中小企業でもビデオ会議を行う必要が生じたために、「誰でもできる」という簡単さ・気軽さがウケたのではないかと予想できます。
ちなみに私は、コロナが感染拡大する以前からテレワークで、ずっとZoomを使っています。使ってみると、本当に簡単に操作ができるので、若年層から年配の方まで幅広く使用することができるという印象を持っています。
しかし、この「誰でもできる」というのは、一見良さそうですが、それが仇となってしまっているかもしれません。どういうことでしょうか。
昨年2019年。サイバー犯罪検挙数は、過去最高を記録しました。
「急に何の話だ」と思ったかもしれませんが、世の中の情勢や弱い立場の人を狙った犯罪というのは増えていますし、テクノロジーの進化に合わせて、犯罪も多様化している現状をお伝えしたいと思いました。
Zoomも、ある意味このような被害を受けている。と言えるかもしれません。
簡単に誰でも参加できる会議室（Zoom）に、悪意を持った人間が参加して、会議の内容を盗聴したり、参加者のプライベート情報をばらまいたり、共有された機密情報を入手して悪用する。そういう犯罪が可能になる。ということです。
ですが、安心してください。Zoom側も、対策を講じ始めましたし、これからお伝えする内容をしっかり把握して、私たちも対策を講じていけば、100％とは言えませんが、犯罪に巻き込まれる可能性をグンと下げることができます。
『Zoom爆弾』とは？
先ほどお伝えした、Zoomを使用した犯罪ですが、もう実際にこのような事態が発生しています。
米連邦捜査局（FBI）が3月30日、SNSで共有されたオンライン授業のURLから、不審者がアクセスし、学校教師の自宅住所を叫んだり、わいせつ画像を表示させるといった被害が相次いでいると警告しました。このような迷惑行為・犯罪行為を『Zoom爆弾』と呼んでいます。
Zoomのセキュリティ不備を鑑みて、 米国上院・台湾政府機関・Googleなど、世界各国がZoomを使ったビデオ会議を禁止しています。（2020年4月10日時点）
このままでは、大企業が顧客の情報を盗み取られるなどの大規模犯罪も起きてしまうかもしれません。
『Zoom爆弾』をどう避ける？Zoom側の対策
では、Zoom側はどんな対策を講じているのでしょうか。大きく分けて次の3つの対策が行われています。
①会議にパスワードをかける。
②会議への参加はホストの承認制にする。
③今後3ヶ月は新機能開発を止め、セキュリティー問題に集中する。
参照：Zoom、パスワード強化と「待機室」追加 “Zoombombing”対策で
会議に参加する場合、上記のようにホストから提示されたパスワードの入力が求められます。このパスワードが一致しなければ、会議への参加は認められません。
この対策により、会議室と参加者を守ることが可能になりました。
2つ目の対策として、会議への参加はホストの承認制になりました。
この対策のおかげで、ホストに承認されてはじめて会議に参加することができるので、かなりプライベートな会議を行うことが可能になりました。
ホスト側の画面では、このように参加希望者を一目で確認することができます。万が一、招待した覚えのない人物がいる場合は、許可しなければ大丈夫です。
このような対策のおかげで、だいぶ安心してビデオ会議を行うことができるようになったと感じます。
3つ目の対策として、今後3ヶ月は新機能開発を止め、セキュリティー問題に集中する。と発表していますが、実際Zoomは短期間で利用者が急増したため、株価も上がりたくさんのお金が入っています。その大半をセキュリティー対策に使うと言っているのですから、ある程度の短期間で、さらに安心して利用できる環境が提供されると予想できますね。
Zoomを利用する際の対策方法と注意点
①会議にパスワードをかける。
②会議への参加はホストの承認制にする。
考えてきたこの対策を実施するには、ミーティングを立ち上げるホストが設定を行う必要があります。
このように、ミーティングをスケジューリングする際、『ミーティングパスワードを必要とする』と『待機室を有効にする』にチェックが入っていることを確認してください。これだけで、大丈夫。対策①と②を行うことが出来ました。
この他に、私たちがZoomを利用する際に気をつけることは、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）などで、会議のURLを公開したりせず、必要な人のみで共有するということでしょう。
さらに、参加者各自のZoomアプリを最新の状態に保つよう指示することも、とても重要な対策になります。
また念のため、会社の機密情報などを画面共有することがないように、気をつけるとよいかもしれません。
まとめ
コロナの影響で急に需要が増したZoomですが、これからどんどんセキュリティーや品質が向上していくことに期待しましょう。
ちなみにコロナが大きなきっかけとなり、これからどんどんテレワークが一般化していきます。これは世界中でそうなると言えるでしょう。
今回の騒動で、急にZoomを使うことになった企業は、取引先との打ち合わせなどもZoomになったかもしれません。おそらく急ピッチで情報を得て、導入してきたことかと思います。
そうなると、「正直、自分もよくわかっていないのに、クライアントや部下にZoomやクラウドツールのレクチャーをしないといけない。不安だ。」と思うかもしれません。
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Zoomに関する記事も投稿しているので、参考にしてもらえると嬉しいです！
WEB会議にはzoom！ホストとは？スマホでも大丈夫？使い方解説
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