デジタルブランディングを企業向けに行ってきた経験をもとに、沖縄観光をdxするためのアイディアをご紹介したいと思います。
観光事業者の経営支援をされている、商工会や商工会議所の経営指導員、沖縄県内、市町村の経営企画や観光振興、デジタル推進をされている担当の方にとって参考になれば幸いです。離島観光デジタルマーケティング活用戦略についてもご覧ください。
「DX」「デジタル化」「デジタルマーケティング」いたるところで、このようなキーワードを耳にすることが増えてきました。
沖縄県内においても、DXや観光におけるデジタルマーケティングなどのテーマのセミナーが目につくようになってきました。
沖縄の主力産業の一つである観光業においても「観光業のDX化」は近々の課題だと思います。もはやDXは企業の問題ではなく、国あげての最優先すべき課題となっております。DXは単なるIT化ではなく、デジタルでトランスフォーム（変態）することだと解釈しています。僕の解釈だと観光DXとは、観光変態ですね！(笑)
2021年に「デジタル庁」が発足し、観光庁は同年にはDXに関する予算8億円を計上するなど、新たな動きが生まれています。
「デジタル」や「DX」と聞いて、これまで「別に私には関係ないよ・・・」と、どこか他人事に思っていたものが、もはや「自分には関係ない」と言い訳が出来ない時代が着々と近づいてきています。
しかし一方で、世の中の盛り上がりとは裏腹に「デジタルとは言うけど何から手をつければいいんだろう？」「DXって言ってもどうすればいいのか」と、”何をしていいのか分からない”それが現場の実情ではないでしょうか。
沖縄観光とデジタル（DX）の可能性について考えたいと思います。
4.沖縄観光×オンラインレッスンのモデル
4-1.エイサー
4-2.空手
4-3.琉球舞踊
4-4.琉球料理
4-5.自然
5.沖縄観光DXの進め方
オンラインレッスンの構築方法
1. ニーズをリサーチしてテーマを決める
2. ニーズをもとにカリキュラムを構成する
3. オンラインレッスンのプラットフォームを決める
4. コンテンツを作成する
5. Thinkificにコンテンツを入れ込み公開する
6.沖縄の観光をＤＸしていく
沖縄観光とデジタルについて見ていく前に、「沖縄県の観光」についてデータをもとに現状を振り返ってみましょう。
コロナ禍以前、沖縄観光は好調でした。
BrandBuddyzのオフィスがある、イオンモール沖縄ライカムの店内を見るだけで、そのインパクトがとても大きいことが分かります。
コロナ禍前は、日本人や外国人観光客でにぎわっていたライカムは、今では地元の方がほとんどです。
沖縄県が毎年行っている「観光統計実態調査・観光客満足度調査」によると平成31年（令和元年）の入域観光客数は10,163,900人と一千万人を超える観光客が沖縄に訪れていることが分かります。
引用：令和元年度観光統計実態調査(令和2年10月5日公表)
右肩上がりに観光客数は推移しており、今後も増加すると誰もが予想していたことでしょう。ところが、新型コロナウイルス感染症の影響により観光業界は大ダメージを受けることになります。
翌年にあたる令和2年の同調査によれば入域観光客数は3,736,600人に減少。前年と比べてみると63%もの減少率となっています。
引用：令和２年度観光統計実態調査(令和3年11月29日公表)
この影響は様々な関連する業界に派生し、レンタカー会社・タクシー会社・酒店など様々な分野の厳しい現状がメディアを通し連日報道されました。
ただ、あくまでも新型コロナウイルス流行による影響であって、社会情勢が落ち着けば客足は徐々に回復していくことが予想されます。
沖縄県が公表している「ウィズ・コロナ、アフター・コロナ時代の新たな沖縄観光基本方針」の5ページ「5観光産業復活の土台」では以下の文言が記載されています。
“まずは「安全・安心の島沖縄」の推進と国内そして国外でのターゲットを明確にしたプロモーションの展開が必要である。それが実現できれば、観光需要は回復する”
引用：ウィズ・コロナ、アフターコロナ時代の新たな沖縄観光基本方針
この文言から「安全・安心」が伝われば、かつて好調だった観光需要の回復は見込めることが読み取れます。
しかし、「コロナの影響が落ち着けば、回復は見込めるのか。じゃあ、今まで通りのことをやればいいんだ！」となれば嬉しいのですが、アフターコロナ・ウィズコロナ以外の懸念点も。
新型コロナウイルスによる影響ばかり注目されていますが、沖縄観光は以前より課題を抱えていました。
平成30年に沖縄県文化観光スポーツ部が公表している「沖縄観光の現状と課題」という資料を見てみると、その課題点が見えてきます。
8月を中心とした沖縄観光のトップシーズンである夏の時期と、それ以外のシーズンで「入域観光客数」に大きなギャップが存在しています。このギャップが影響し、トップシーズン以外の売り上げの不安定さ、人材不足といった課題が生まれています。
国内客の平均滞在日数が3.7日前後で横ばいになっており伸び悩みを見せています。滞在日数が延伸すると共に消費額の増加が見込めるため、いかに長期滞在していただけるかが今後の課題です。
入域観光客数の増加に伴い「観光収入」は増加を見せています。しかし、一人当たりの県内消費額は7万円台で伸び悩んでいるのが現状です。観光に来てもらうだけではなく「地域にいかにお金を落としていただくか」この視点で消費額を増加していくための取組が今後求められています。
このように、今後の沖縄観光は「アフターコロナ」、「ウィズコロナ」に対応していくと同時に、以前より浮き彫りになっていた「課題点への対応」も迫られてきます。
「これまで行ってきた施策を続ければいい」というものではなく、新たな動きが求められることが分かります。
ここで1つのカギになるであろうと考えられるのが観光とデジタルの掛け合わせです。
既に観光とデジタルの掛け合わせは始まっています。
例えば、全国に100店舗以上の実店舗を運営するヨガ・ピラティスの専門スタジオzen placeでは「世界を旅するオンライン・ピラティス・ヨガ」と題し、自宅に居ながらヨガを通し旅行気分を味わえる企画を開催。
英会話のイーオンでは「オンライン英会話レッスン＆おうちでプチ留学体験1ヶ月カナダ・バンクーバー」と題した企画を行うなど、「オンラインレッスン」というデジタル化を通じたビジネスモデルを生み出しています。
接触を避けるためZOOMをはじめとしたオンライン会議の普及や、リモートワークの推進により、必然的にデジタル化を迫られました。
それに伴い、社会の流れとしてデジタルへの抵抗がやわらぎ、「デジタル」「DX」がより身近になってきています。
このチャンスを活かさない手はありません。
BrandBuddyzが提言するのは補助としての「デジタル」ではなく「オンラインレッスン」と「リアルな体験」を掛け合わせたハイブリッドの旅行プランの開発です。
旅マエ、旅ナカ、旅アトと、観光客のジャーニーマップ上で、ブランド価値を最大化させる観光DXの可能性を感じています。
沖縄県が公表している「ウィズ・コロナ、アフター・コロナ時代の新たな沖縄観光基本方針」にはこのような一文が記されています。
“健康・長寿や豊かな自然環境、伝統芸能、空手、泡盛、琉球料理、ホスピタリティなどの沖縄のソフトパワーを生かした高次元の付加価値の高いツーリズムを展開し、高次元のニーズに対応できる観光リゾート地の形成を目指す必要がある”
引用：ウィズ・コロナ、アフターコロナ時代の新たな沖縄観光基本方針
冒頭でご紹介したように、コロナ禍以前の沖縄観光として「入域観光客数」は右肩上がりで推移していたものの、ハイシーズンとローシーズンの観光客数のギャップ。滞在日数、消費額についての伸び悩みが顕在化していました。
このことから、沖縄観光の今後として、これまでの施策だけでなく新たな切り口は必要不可欠と考えられます。その1つの手法としてBrandBuddyzが提案するのが沖縄という土地がこれまで培ってきた「ソフトパワー」と「オンラインレッスン」を掛け合わせたモデルです。
観光には旅マエ・旅ナカ・旅アトという概念があります。これは、旅行者の「行動モデル」を現した考え方です。
例えば、旅マエに「情報収集」を行って、旅ナカで「観光や宿泊」を体験し、旅アトに「情報拡散」するといった行動パターンが一般的です。
ここに「オンラインレッスン」という要素を組み込むことで、旅マエから旅行プランとして提案することが可能になってきます。
なぜ、観光のデジタル化でも「オンラインレッスン」に可能性を感じているのか。それには3つの理由があります。
旅の目的を観光から学習にトランスフォーメーション。
現在、旅行中のメニューとして琉球ガラス作り、やちむん作りなど「学び」と「観光」を掛け合わせたコンテンツは存在しています。
しかし、旅行は「宿泊日数」という時間の制約があるため、上記のようなコンテンツはどうしても短時間で終了する「体験」に留まらざるを得ません。
その点、オンラインレッスンを組み合わせたビジネスモデルなら旅マエに座学を行い、旅ナカで体験、旅アトにフォローアップなどを行うなど「学び」要素の深掘りが可能になってきます。
事前にインプットをオンラインレッスンですることにより、旅ナカの価値を最大化させることができます。それだけでなく、他府県と差別化することも可能です。
オンラインレッスンとリアルの旅行をパッケージにすることで「消費額」の増加が期待できます。
旅の目的を観光から学びへとシフトさせることで、観光客を学習者に転換し、受け身の観光から能動的な観光にすることができます。
たとえば、事前にやちむんの歴史を学んでおけば、お土産品に並んでいる陶芸品の価格をみても、価値が伝わっているため購買動機をつくりやすくすることができます。
滞在時間の短い中で購入の意思決定を促すのは容易ではありません。価格以上の価値を伝えることに、オンラインレッスンは有効です。
これまで伸び悩みがあった「観光客一人当たり県内消費額」の底上げを狙える一手になると考えられます。
2020年にBrandBuddyz主催で開催した、オンラインレッスンと宿泊を組み合わせた事例をご紹介します。
動画合宿を企画し、旅マエで動画編集のオンラインレッスンを実施、旅ナカでうるま市にあるうるまドームに宿泊し、撮影のレッスンを実施、旅アトでフォローアップし、参加者は定期的に交流し、その後ビジネスにも繋がっています。
OTAに依存しない集客力強化と個人データの蓄積。
沖縄県内の宿泊施設の課題として上げられるのが、OTA（オンライントラベルエージェント）依存です。国内のみならず海外のOTAは莫大な資本によりデジタルマーケティング施策を行い、集客力や個人情報の収集により、個人の志向に合わせたマーケティングキャンペーンを行っております。
ひと昔前は、旅行会社による団体旅行が中心でした。今では、OTAの台頭により、FIT（個人旅行者）が主流です。
画一的な旅行商品では、価値観が多様化した個人旅行者のニーズを満たすことは物理的に限界があります。
OTAの集客力はとても強く、成果報酬のため宿泊施設にとってはメリットがとても大きいです。
しかしながら、個人情報はOTAのプラットフォームに握られているため、施設側で自由に使用することができません。
DXの鍵は、データです。
旅行者の個人情報やニーズをデータで適格に把握しておけば、パーソナライズされたコミュニケーションや商品開発が可能となります。
海外の企業ではすでに当たり前になっている、CRM（顧客管理）やMA（マーケティングオートメーション）SFA（営業管理）を観光業にも導入することで、個人に合わせた観光旅行の価値を最大化させることが可能です。
たとえば、旅マエに、沖縄の歴史に関するオンラインレッスンを受講したとします。そのデータをCRM、MAにデータを連携させることで、誰が何に興味があるかを把握することができます。
それだけでなく、その歴史好きな方に対して、最適化されたメールを送ることができます。
来沖する３日前に、史跡めぐりの情報を案内し、来沖した日におすすめの観光スポットやお食事どころを紹介するメールを送るなどです。
そのメール送信作業をマーケティングオートメーションで自動化します。顧客ニーズに合わせたコミュニケーションをすることで、リピートを促進することも可能となります。
日本の大手BtoB企業ではCRMやMA、SFAを使いこなし、これらの施策を展開しておりますが、観光業にこの仕組みを導入できれば、ワンランク上のホスピタリティーを提供できると考えます。
BrandBuddyzはCRM、MA、SFAが統合されたプラットフォームHubSpotのソリューションパートナーです。毎年アメリカのボストンで開催されている世界中のマーケッターが集まるHubSpot主催のインバウンド2020のイベントはオンラインで参加いたしました。
競合優位性とブランド価値の最大化、雇用創出。
沖縄という地域性に目を向けてみると、地理的な立地性や他国との交流があった経緯から日本でありながら独自な文化や歴史を歩んできています。
沖縄と言えば「リゾート」「リゾートホテル」のイメージが先行していますが、唯一無二のコンテンツを持っている地域です。
そのユニークさをオンラインレッスンとかけあわせることで「沖縄＝リゾート」といったこれまでの一本足だけでなく、新たな切り口を生み出せることが考えられます。
青い海、青い空という恵まれた環境に頼ることなく、他府県にはない圧倒的なポジションを確立していくことが望まれます。
また、沖縄の観光業においてこれから深刻になるのは人手不足です。
良いサービスを提供したくても、価値を提供する人がいなければビジネスを成り立たせることが難しくなります。
従来人でしかできなかったことは、デジタルにより自動化することも可能です。デジタルに置き換えることはどんどん行い、人でしかできないことに集中する。
観光業の業務プロセスを可視化し、オフラインでできることとオンラインでできることを切り分け、業務の一部をリモートワークにすることで、県内外の人材を確保することが可能となります。
実際、BrandBuddyzでもフルリモートワークで業務を行い、スタッフの一人はアメリカで仕事をしております。
では、沖縄観光とオンラインレッスンを掛け合わせることで、どんな旅行プランが考えられるのか。沖縄の代表的なコンテンツ5つを例にご紹介していきます。
すでに全国区の知名度を誇るのがエイサーです。
沖縄市で開催される「沖縄全島エイサーまつり」は来場者数30万人以上にものぼり、県内外の人でごった返します。
通常の旅行だと「観る」楽しみに留まってしまいますが、オンラインレッスンと組み合わせることにより「演舞する」提案が可能になってきます。
モデル例
沖縄が発祥の地とされる「空手」は世界で約150ヵ国以上、数千万人の愛好者がいると言われています。
2020年東京オリンピックの追加種目に正式採用されたこともあり、さらに盛り上がりを見せています。
沖縄県でも空手会館が2017年にオープンしており「空手」という武道が多くの人を惹きつけるコンテンツになっていくことが考えられます。
モデル例
琉球舞踊は古来から受け継がれてきた伝統のある踊りで、2009年には重要無形文化財に指定されました。
鮮やかな衣装を纏った演舞は格式を感じさせるもので、沖縄を代表する文化となっています。
モデル例
薬膳・オーガニックなど「体をいたわる食事」が注目されています。そして、沖縄には古来より伝わる「琉球料理」という2019年には「日本遺産」にも認定された伝統的な料理が存在しています。
琉球料理にはクスイムン（薬になる食べ物）という考え方があり、現在注目されている食事法とリンクする考え方です。
モデル例
沖縄本島北部と西表島が2021年世界遺産に登録。固有種の生きものたちの存在が世界遺産登録の後押しとなりました。
国内外からも注目度が高く、やんばるの自然を切り口としたコンテンツは「学び」との相性も良く、魅力的なプランが考えられそうです。
モデル例
「じゃあオンラインレッスンをやってみるか！」と、思っても同時に「そんなこと出来るのか？」と二の足を踏んでしまいますよね。
ここではBrandBuddyzが提供しているソリューションも合わせ、具体的なステップをご紹介します。
顧客ニーズはある程度オンライン上でリサーチすることが可能です。単なる自己満足のオンラインレッスンを構築しても、誰も興味がなければ振り向きません。
たとえば「琉球料理」というキーワードで1カ月にGoogleで検索されている数を調べることができます。「琉球料理」で1300回検索されており「琉球料理教室」では10回検索されております。
この場合、数が多い、少ないで判断するのではなく、どのようなキーワードで検索されているかをみます。
ここで大切なことは、検索している人のニーズは何かを考えることです。
琉球料理のお店を探しているのか、歴史を知りたいのか、レシピを探しているのかなどです。
琉球料理の検索キーワードボリューム
今度は、他のキーワードでも調べてみます。
琉球料理ではなく、沖縄料理で検索している人がいるのか、いないのかなど仮説を立てます。「沖縄料理」というキーワードでは月間74,000回検索されており、琉球料理と比較すると56倍の差があります。
「新宿沖縄料理」では月間3600回検索されています。ここでなぜ、新宿と検索しているのかも考えます。コロナ禍で沖縄に行けないから、新宿近くを探しているのか、新宿に沖縄料理の人気店があるのか、などまた仮説を立てていきます。
沖縄県民として残念なのは、沖縄の地域名ではない東京や渋谷、新宿といったキーワードが上位に検索されていることです。
沖縄でがんばっている沖縄料理屋さん、デジタルシフトしないとやばいですね。レシピ関連で検索されている方もいますので、沖縄料理を自宅で作りたいというニーズがあることが容易に想像できます。
沖縄料理の検索キーワードボリューム
レッスンの方向性を決めたら、カリキュラム構成を考えます。オンラインレッスンは、Zoomなどのビデオ会議システムを使った双方向のレッスンと、動画による一方向のレッスンの２種類があります。
オンラインレッスンをはじめるとなると、一般的にはZoomをイメージする方も多いですが、それだと講師の時間を確保する必要があり、参加できる受講者の数も上限がでてきます。
BrandBuddyzがおすすめするのはハイブリッド型です。インプットは動画にし、Zoomでは、グループレッスンによる質疑応答や実演の紹介などにします。
講師に直接聞ける場をもうけつつ、受講者同士の交流を促すことができます。レッスン参加者同士で一緒に沖縄旅行をすることなども考えられます。
カリキュラムは１つのテーマにつき、１コースと細分化します。理由は、顧客ニーズを細分化することで、検索している方に見つけやすくすることと、テーマを絞ることで、多数のコースをつくることができ、コンテンツが充実します。
旅行セットは別コースとして設けることがおすすめです。沖縄には行けないがオンラインで学習したい人と沖縄に行くことができる人の２パターン存在するからです。
基本的にツアーの募集はレッスン事業者が行うのではなく、航空券や宿泊施設の予約は個人で予約していただきます。
例
＜オンラインレッスン教室の屋号＞
沖縄旅行が楽しくなる！オンライン沖縄料理教室
＜コース内レッスン構成例＞
１琉球料理 てびちコース
オンラインレッスンをはじめるのにオススメしているのがThinkific（シンキフィック）
Thinkificとは世界中で利用されているオンラインレッスンやオンラインスクールを作成したい人向けのプラットフォームです。
日本でコミュニケーションツールと言えば「LINE」が代表されるように、世界ではオンラインレッスンツールと言えば「Thinkific」が挙げられるほど急成長しているサービス。
自社専用のオンラインレッスンシステムを開発するとなると、安くはない金額がかかってきますが、Thinkificなら費用を抑えての導入が可能になってきます。
直感的な操作で無料から始められるのがThinkificの魅力です。BrandBuddyzではThinkificについてご紹介している記事がございますので、ご覧ください。
興味のある方はThinkificと共同で開催したオンラインセミナーのアーカイブもご覧ください。
オンラインレッスンは対面で教えるよりも、準備するものが多く、作業の量も多いです。そのため、コンテンツを作成するまえにレッスンリストを作成します。
１レッスンにつき、動画の尺は10分以下で短めにすることをおすすめしています。
スマホなどで仕事の隙間時間で視聴する方も多く、尺が長いと途中で飽きてしまったり、視聴の途中で仕事に戻らないといけない状況になるからです。
また、細切れでレッスンをつくることにより、受講生の学習進捗率を正確に把握することができるようになります。少しずつ、ベビーステップで完了していくことで受講生は達成感を味わうことができます。
ThinkificはZoomと連携することができるため、いちいち生徒にZoomのURLをメールで送る必要もなく自動化できます。
作成したコンテンツリストをみながら、動画やPDFなどのコンテンツをThinkificにアップロードしていきます。
Thinkific上でホームページやコースのランディングページも作成することができるため、新たにホームページを制作しなくてもすみます。
また、クレジット決済機能はStripeと連携するため、売上が確定し、口座に入金するまでのスピードが遅くても１週間以内には入金されるためキャッシュフローをよくすることができます。
BrandBuddyzは沖縄の会社として、地元沖縄県内のDX推進におけるバディーになりたいと思っております。コロナ禍、テレワークが浸透した結果、沖縄県外企業からの引き合いが増えております。
Thinkificの日本語マニュアルのダウンロードは月間50件以上となっております。沖縄県内の企業からの問い合わせは、残念ながらとても少ない状況です。
この可能性を多くの人に届けたいと思い、長文となりましたがブログにて書かせていただきました。
「このままではやばい」「変わらないといけない」「変わりたい」そのような本気の方は、お問い合わせください。
あなたのバディーになります。